会社概要 [2023/04 現在]
| 商 号 | 株式会社フロントアーク |
|---|---|
| 英 記 | Frontarc Inc. （略称：FA） |
| 設 立 | 2017年02月01日 |
| 創 業 | 2015年04月01日 |
| 資本金 | 5,000万円 |
| 役 員 | 代表取締役 駒澤 一人 執行役員 駒澤 一人（法人システム事業部） 執行役員 小林 真也（コンシューマ事業部） 執行役員 門林 成和（基盤システム事業部） 執行役員 船本 昌嗣（ラーニング事業部） 執行役員 藤原 秀規（ケアビジネス事業部） 執行役員 川口 洋 （ものづくり事業部） 執行役員 森口 靖樹（サポートデスク事業部） 執行役員 藤本 武士（ＳＩ事業部） |
| 従業員数 | 81名 （関連会社、フリーランス含） |
| 平均年齢 | 31.6歳 （正社員平均） |
| 本 社 さかい開発室 梅田開発室 東京開発室 |
〒541-0056 [地図] 大阪市中央区久太郎町2丁目4-27 堺筋本町ＴＦビル1Ｆ 〒591-8025 [地図] 堺市北区長曽根町130番地42 さかい新事業創造センター1Ｆ 〒530-0001 [地図] 大阪市北区梅田1丁目11-4 大阪駅前第四ビル10Ｆ 〒108-0075 [地図] 東京都港区港南1丁目9-36 アレア品川13Ｆ |
| 取引銀行 | 大阪商工信用金庫 本店 池田泉州銀行 本町支店 三井住友銀行 船場支店 |
| 許認可 | 電気通信事業者 [E-30-04265] 媒介等業務受託者 [G2203068] 古物商許可証 [第62106R040785号] 全省庁統一参加資格 [第0000190795号] 一般労働者派遣業 [派27-304304] 全国包括飛行許可 [阪空運第18312号 ／阪空検第7584号] |
| 加盟団体 | 通信機器産業健康保険組合 日本健康会議健康経営優良法人 大阪商工会議所 堺商工会議所 |
| 事業内容 |
・ソフトウェア受託開発事業 ・介護福祉業向け自社サービスの展開 ・現場工場向けIoT機器開発事業 ・ＩＴインフラ構築、保守運用事業 ・システム運営、サポートデスク事業 ・教育機関、法人向けＩＴ教育事業 ・ＳＩｅｒ向け開発支援事業 |
組織図
主要取引先
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・株式会社ＮＴＴドコモ ・株式会社ドコモＣＳ関西 ・ドコモ・システムズ株式会社 ・ＮＴＴコミュニケーションズ株式会社 ・ＮＴＴコムウェア株式会社 ・株式会社ドコモビジネスソリューションズ ・西日本電信電話株式会社 ・エクシオグループ株式会社 ・エヌアイシー・ソフト株式会社 ・ソニービズネットワークス株式会社 ・ヤンマーエネルギーシステム株式会社 ・アイテック阪急阪神株式会社 ・丸紅ＩＴソリューションズ株式会社 ・株式会社トウ・ソリューションズ ・株式会社栗菱コンピューターズ ・株式会社トーセ ・株式会社アウラ ・株式会社ディビイ ・株式会社ＪＳＯＬ ・株式会社ＫＹＯＳＯ ・ＴＤＣソフト株式会社 ・株式会社リンクレア ・株式会社パソナ ・トランス・コスモス株式会社 ・株式会社フューチャー・コミュニケーションズ |
・大阪大学 ・滋慶学園グループ各校 ・学校法人コミュニケーションアート ・株式会社国際教育センター ・株式会社ケアビジネスサポートシステム ・八光自動車工業株式会社 ・八光エルアール株式会社 ・株式会社自動車新聞社 ・株式会社ナ・デックス ・株式会社イーディーピー ・株式会社デザインアーク ・株式会社関西建設 ・株式会社北電子 ・株式会社キョウサン ・株式会社前田商店 ・株式会社いいずな書店 ・株式会社滋慶出版 ・株式会社タカヤコミュニケーションズ ・株式会社ネクストビジョン ・株式会社ＴＥＡＭ ・グローバルアーチ株式会社 ・株式会社太陽光レスキュー ・株式会社ハウストラスト ・大阪緑化会西脇造園 ほか（敬称略、順不同） |
沿 革
| 平成 29年 02月 | 株式会社フロントアークを資本金300万円で設立 |
|---|---|
| 「法人システム事業部」を新設し事業を開始 【大阪市中央区島之内１丁目】 |
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| 平成 29年 04月 | 本町開発室を設置、また「ラーニング事業部」を新設 【大阪市中央区安土町１丁目】 |
| 平成 30年 01月 | 本社および本町開発室を移転統合、また「ＳＩ事業部」を新設 【大阪市中央区南船場１丁目】 |
| 平成 30年 03月 | 東京開発室を設置、また「ＳＩ事業部（首都圏）」を新設 【東京都新宿区市谷八幡町】 |
平成 30年 09月 | 資本金を1,000万円に増資 各事業部に執行役員を設置し独立採算制度を導入 |
| 平成 30年 10月 | 株式会社ケアビジネスサポートシステム社との業務提携を実施 |
| 平成 30年 11月 | さかい開発室を設置、また「ケアビジネス事業部」を新設 【堺市北区長曽根町】 |
| 平成 30年 12月 | 電気通信事業者番号を取得 |
| 平成 31年 01月 | 労働者派遣事業許可を取得 |
| 平成 31年 03月 | 全国包括飛行許可を取得 |
| 平成 31年 04月 | 本店および本社事務所を移転統合、また「コンシューマ事業部」を新設 【大阪市中央区博労町１丁目】 |
| 令和 元年 10月 | 梅田開発室を設置、また「ラーニング事業部」の業務範囲を拡大 【大阪市北区梅田1丁目】 |
| 令和 02年 04月 | さかい開発室を増床、また「サポートデスク事業部」を新設 【堺市北区長曽根町】 |
| 令和 02年 09月 | 東京開発室を移転、また「法人システム事業部（首都圏）」を新設 【東京都港区港南１丁目】 |
| 令和 02年 10月 | 資本金を3,000万円に増資 各事業の独立運営を支援する関連会社化制度を導入 |
| 令和 03年 09月 | コンシューマ向け自社サービス運営業務を分社化し新規法人を設立 |
| 令和 03年 10月 | 本社および梅田開発室を移転統合、また「基盤システム事業部」を新設 【大阪市中央区久太郎町２丁目】 |
| 令和 04年 01月 | 媒介等業務受託者番号を取得 |
| 令和 04年 04月 | 古物商許可を取得 |
| 令和 04年 09月 | SIer向けエンジニア紹介業務を分社化し新規法人を設立 |
| 令和 04年 10月 | 資本金を5,000万円に増資 異分野企業との協業に向けた社内事業組合制度を導入 |
| 令和 04年 10月 | 株式会社ディビイ社の第三者割当増資を引受け業務資本提携を実施 |
| 令和 05年 02月 | 株式会社ジョイントコンセプト社の全株式を引受け業務資本提携を実施 |
| 令和 05年 06月 | さかい開発室を再び増床、また「ものづくり事業部」を新設 【堺市北区長曽根町】 |
| 令和 05年 11月 | 株式会社リトルスフィア社の全株式を引受け業務資本提携を実施 |